「運動療法を正しく安全に、そして制度を活用して行いたい」そんなニーズに応えるのが指定運動療法施設です。本記事では、定義・取得基準・申請手順、対象者、医療費控除との関係も紹介します。

指定運動療法施設とは

指定運動療法施設とは厚生労働大臣認定健康増進施設のうち、運動療法を行うのに適した施設のことです。

医師の管理のもとで疾患の治療や再発予防を目的とした運動療法を行います。

この指定を受けた施設では、医師の指示に基づく運動療法を実施する際、必要となる健康増進施設の利用料について所得税の医療費控除が適用されます。

一般の運動療法施設との違い

一般の運動療法施設とはフィットネスクラブやパーソナルジム、健康増進センターなど、民間が運営する非医療機関の施設のことです。

ここでは医療保険は使えず、自費での利用となります。一方、指定運動療法施設は「医師の処方に基づく運動療法」を前提とし、その利用料が医療費控除の対象となり得ます

（※健康保険の給付ではなく税制（医療費控除）の取扱い）

指定運動療法施設の対象と効果

指定運動療法施設は、医師の指導のもとで専門スタッフが安全かつ効果的に運動療法を実施できる医療機関です。

対象となる疾患は、多岐にわたり、継続して通うことで、身体的・精神的な健康増進が期待できます。具体的に紹介していきましょう。

指定施設が対応できる主な疾患

指定運動療法施設に通うメリット

• 医療費控除を受けられる
  医師の処方箋に基づき、一定期間(8週間以上)運動療法を継続した場合、医療費控除の対象となります。
  
  
• 有資格者による指導
  運動が行える設備が整っており、理学療法士や健康運動指導士、健康運動実践指導者などの専門スタッフが、個々の体調や病状に合わせて運動指導を行います。
  
  
• 専門スタッフとの連携
  医療機関と連携しており、医師の指示に基づいた適切な運動療法が可能です。
  
  
• 継続しやすい環境
  専門家の指導によって運動の効果が実感しやすく、無理なく運動を継続できる環境が整っています。

運動療法が保険適用となる仕組み

運動療法は、医師の診断に基づいて必要と認められた場合、保険適用の対象となります。
指定運動療法施設で、医師や理学療法士など専門スタッフの指導のもと実施されることで、自己負担を抑えながら安全に治療的運動を受けることができます。

• 指定運動療法施設で、医師の処方に基づき運動療法を実施します。
• 週1回以上・8週間以上などの要件を満たし、実施証明書（税務署提出用）を発行します。
• 利用料の領収書とともに確定申告で医療費控除を申請します。

 ※これは税制上の控除であり、健康保険の給付（いわゆる「保険適用」）とは異なります。

指定運動療法施設を受けるための基準と条件

医療機関が指定運動療法施設として認定を受けるには、厚生労働省が定める基準を満たす必要があります。具体的な指標を紹介していきます。

指定運動療法施設の主な認定基準

1. 有酸素マシン(トレッドミル、バイクなど)
2. 筋力トレーニングのマシンや器具
3. 血圧計・AEDなどの安全機器
4. 体力測定やカウンセリングができるスペース
5. 健康運動指導士・健康運動実践指導者などの資格をもったスタッフ

また、「どんな運動をしたのか」「どれくらいの強度と回数で行ったか」「血圧や症状はどうだったか」といった記録を残すことも、指定を維持する条件の1つです。

スタッフ資格要件（医師・理学療法士・看護師・健康運動指導士）

提携医療機関の担当医は、日本医師会の健康スポーツ医認定、または講習修了、もしくは医師会長証明等で運動療法の知見を有することが必要です。

また、健康運動実践指導者や健康運動指導士といった資格を持ったスタッフがいることも条件となります。

安全管理体制と医療連携の要件

指定運動療法施設では、事故や体調悪化を防ぐために以下のような流れで行います。

これらを確認し、その日の運動が安全にできるか、どこまで強さを上げてよいかを判断します。

指定施設制度の今後の動向

指定運動療法施設は、これからの医療の中で「病気を悪くしない・再発させないための拠点」として、ますます重要になっていくと考えられています。

運動療法を続けていくと、血糖値、血圧、コレステロールや中性脂肪といった脂質の値などの数字が少しずつ改善していきます。

この数値が良くなると、合併症が起こりにくくなり、すでにある病気の再発も減ることが期待できます。

その結果として、病状が安定しやすくなり、再入院の回数が減る、症状が悪くなりにくい、外来受診の頻度も増えにくいといった形で、医療費がふくらみにくくなるという流れが生まれます。

また、運動を通して体力や歩く力がついてくると、転びにくくなる、ケガをしにくくなる
といった効果も期待できます。

その結果、将来、介護が必要になるリスクを下げることにもつながり、介護にかかる費用の抑制にもプラスに働くと考えられています。

指定運動療法施設では、「医師が運動を処方」→ 「施設で専門家と一緒に運動を実施」→ 「その後もフォローしながら継続」という流れを、医療の中に組み込んで回していけるのが特徴です。

この「処方 → 実施 → フォロー」のサイクルがあるからこそ、効果が続きやすく、結果として医療費や介護費の増加をおさえることにもつながる制度です。

まとめ

指定運動療法施設についての仕組みなどについて説明してきました。

指定運動療法施設は、医師の処方に基づく安全な運動療法を、記録と証明まで一体で提供できる仕組みであり、条件を満たせば医療費控除を活用でき、長期的には再発・重症化の抑制にもつながります。

エターナルフィットでは糖尿病、高血圧、脂質異常症などといった生活習慣病、膝や腰の慢性腰痛持ちなどの方々が通われています。

似ている症状や同じ疾患がある方は医療費控除を受けながらトレーニングをすることができる可能性があります。

自己流で中々続かなかったり、やり方がわからない方は、ぜひ、エターナルフィットで一度トレーニングをしてみませんか？

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